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しばらくかかりそ。サグラダファミリアより遅くなるかも。

成年女性皇族は被害者ではなく加害者である。

とりわけ神道弾圧、皇統簒奪の国賊、大逆賊、罰当たりなショーダミチコとヲワダマサコ、およびキムKこと小室某との ”婚約” 会見出席者に関しては。

さらに加えて今年の12月には日本一有名な知恵遅れまで成年になりやがるという。

 

以下、昔の書き込みからいくつか。

 

この七十数年(11宮家皇籍離脱以降)における女性皇族数の激増、焼け太りの軌跡

 

05名1947(昭和22)年10月14日~
(良子皇后、貞明皇太后秩父宮妃、高松宮妃、三笠宮妃)
 
04名:1952(昭和27)年~1958(昭和33)年
 
08名:1989(昭和64)年1月時点
 
13名2011(平成23)年~2018(平成30)年
↑ この七十数年において最多。
 
12名:2018年~

ただし2021年12月には日本一有名な知恵遅れが成年に。

 

もっともスリムだった4名体制から、焼け太り13名12名体制へ。

これを激増といわず、何と言うのか。

 

同じく昔の書き込みより。

宮内庁関係予算でみれば、
 
昭和63(1988)年度:7名(未成年1含)で2億5700万
平成29(2017)年度:5名(未成年1含)で3億2400万
 
(昭和63年度:昭和帝、良子皇后と当時の東宮家)
(平成29年度:国賊大逆賊のアレラ5名)
 
 
昭和63(1988)年度:11名(未成年3含)で2億1736万
平成29(2017)年度:13名(未成年1含)で2億1472万
 
(上記内廷以外の全ての皇族。昭和63年度中、1名出生)
 
 
昭和63(1988)年度:25億4156万
平成29(2017)年度:56億7892万
国民の不幸と、憲法違反のいわゆる ”皇室外交” 大義名分とした贅沢三昧な国内外問わずの豪遊費はココが出所
(追記:上記、一部書き換え。)武漢ウイルスで幸か不幸かいわゆるご公務は激減したはずだが、その差額および残額やいかに。
皇統簒奪宮家、いわゆる女性宮家を議論する前に広く国民に向けて明らかにすべきだわな。
 
 
昭和63(1988)年度: 82億6289万
平成29(2017)年度:112億1761万
追記:どこでどう間違ったらこんなに増えるんだろうねぇ。宮内庁層化に乗っ取られる前と後違いはあるのやら。
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皇族は減ってるとか、文春に至っては消滅するとまでヌかしてやがったらしいが、
宮内庁関係予算でみる限り、逆に増えてるどころか激増してんじゃねーか。
 
次も同じく(一部書き換え)。

 >

ぱーきそんその ”ゴコーム” の法則

実際にこなさねばならぬ ”ゴコーム” の量に関係なく、 成年女性コーゾクの数はどんどん増え続けていくというもので、 成年女性コーゾクの肥大化の特質を示している(成長の法則)。もちろん 成年女性コーゾクが増えれば、その分 ”ゴコーム” がなければならないが、それは実際に必要ではない ”ゴコーム” を創造(捏造)することでまかなわれる。つまり、無駄な ”ゴコーム” ばかりが増えていくということである(凡俗の法則)。

 

第1法則
”ゴコーム"利権の量は、 成年女性コーゾク数に見合うまで、若しくは超えるまで膨張する

第2法則
”ゴコーム” 利権の支出額は、ゴコーム利権の予算額に達するまで、若しくは超えるまで膨張する

 

さらに昔貼り付けた記事より。

今回は武漢ウイルスだが、311の発生はいつだったのやら。

2012年12月18日付け。

www.nikkei.com

 

追記:最後に下記2つをセットにして貼り付けておこう。

 

イザナミは怒って、毎日人を1000人殺してやると言い、
イザナギは、それなら毎日1500人の子供が生まれるようにしようと返して

tu-ray-0g-0s1.hatenablog.com

 

新型出生前診断の導入をめぐって
米国のほかドイツ、フランスなどですでに実施されており、日本では国立成育医療研究センターなど約10施設で2012年9月から臨床研究が実施される予定だった。
だが、8月末に小宮山洋子厚労相日本産科婦人科学会に自主規制を示すよう要請し、同学会は倫理的・社会的課題が多く含まれるとして安易な実施は慎むべきとの声明を発表。


皇后陛下からお声を掛けられているので大臣は出席できず」 民主が皇室利用

産経新聞 2012.0609)
 古本氏(民主党、古本伸一郎理事)は野党が要求する11日の審議(衆院社会保障と税の一体改革特別委員会)について「皇后陛下から『久しぶりに小宮山洋子厚生労働相にお会いしたい』とお声を掛けられているので大臣は出席できない」と説明し、午前中の審議には応じられないと回答した。

 

(wiki着床前診断の項より)
着床前診断が社会的に受け入れられているかどうかはその国の宗教的背景大きく影響を受けている。
(略)
ローマ法王庁のお膝元であるイタリアでは2004年に生殖医療を厳しく制限する法律を作られた。この法律の成立にはローマ法王庁の意向が強く反映されている[9]。 この法律に対しては生殖の自己決定権を推進する立場から反対運動が広がり、違憲訴訟に発展した。憲法裁判所は2015年、この法律を違憲とする判断を下し[10]、イタリアでも着床前診断が可能となった。

ローマ・カトリックの信者が半数を占めるドイツでも着床前診断は法でほぼ禁止されていたが、2010年着床前診断は違法ではないとの判決が最高裁判所で出たため、着床前診断が可能となった[11]。

その他ヨーロッパ諸国では生殖医療を法律で規制して、その範囲で認めようとする国が多い。
イギリスでは病気の兄姉に臍帯血移植を提供する目的の「救世主兄弟」を着床前診断で産むことも事実上、認められている[12]。

一方、プロテスタントが多数派の米国では、着床前診断を含む生殖医療にはほとんど何の制限もない[11]。
他方で人工妊娠中絶の可否は国論を2分する論議になっている[13]。

 

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