世論調査にて、比較の対象となる事例を提示し、その上で回答を求めたか、
ではなく、
問題の発生時、報道それ自体を行ったのか、さらには部の活動再開（廃部とは ’真逆’ ）を報じたのか。
例えば、大学スポーツの薬物問題として、その類似性から（以前の俺の書き込みにて）言及した西日本の某大学について、大学名称、サッカー部、大麻を組み合わせて毎日新聞を検索しても（別記事で引用される3件以外は）出てこないんだが、俺のネット検索の仕方が悪いんだろうか。
それとも毎日新聞のデータベースで検索すれば出てきたり？
当然ながら、その大学のサッカー部は廃部にはなっていないし、すでに活動も再開している。
（それとは逆に、東日本の強豪大学野球部の名で検索するとかなりの数（十件以上）がヒットする。リンクは控えるが、部の活動再開どころか、部員の卒業後まで追いかけて（むしろ好意的に？）報じていたりする。
当然ながら、廃部にすべきなどという論調は（ざっと見る限りでは）見られない。）
毎日新聞にて、西日本の大学名、サッカー部、大麻を組み合わせて検索した結果、ヒットしたのは次の3件。俺のネット検索の仕方が悪いのかもしれないが。
2023/7/13
2020/11/13
2020/10/26
注目の連載
オピニオン
朝刊政治面
毎日新聞 2020/10/26 東京朝刊 852文字
東海大硬式野球部の寮で複数の部員による大麻の使用が発覚し、部が無期限の活動停止となった。全日本大学選手権で４度の優勝経験がある屈指の強豪だ。
部員１１０人が共同生活する寮が、警察の家宅捜索を受けた。寮内で部員同士が使用した可能性があるのなら、単なる個人の問題と片付けるのは難しい。
今年１月には日大ラグビー部、１０月上旬には近大サッカー部でも大麻使用の問題が起きている。
警察庁によると、昨年、大麻事件で摘発された人の約６割は２０代以下の若者だった。興味本位で手を出すケースが多いという。
スポーツ選手にまず求められるのは、ルールを守るという「規範意識」だろう。その自覚が薄れているとすれば、運動部を取り巻く環境や指導体制にも目を向けなければならない。
近年、子どもの数が減り、スポーツ推薦などの制度で学生を確保する大学が増えた。野球の場合、２００人を超える部員が在籍する例もある。指導者の目が行き届かないことも多いだろう。
競技中心の生活を送る中で、「スポーツさえしていればいい」と勘違いする学生が増えてはいないだろうか。大勢の部員の中で主力メンバーから外れてやる気を失い、心に隙（すき）ができることもある。新型コロナウイルスの影響で今年は活動できない期間も長かった。
だが、言い訳にはならない。心身をむしばむ違法薬物は、ネット交流サービス（ＳＮＳ）などを通じて入手しやすくなっている。今回も一部の学生が起こした問題と捉えるのではなく、大学スポーツ界全体が重く受け止めるべきだ。
米国の取り組みをモデルとして、日本でも「大学スポーツ協会」（略称・ユニバス）という全国組織が昨年発足した。大学スポーツの振興が目的だ。
ユニバスでは学習支援やキャリア教育を実施しているが、今後は薬物防止の啓発を含め、規範意識を育てる指導の充実に努める必要がある。
スポーツを大学の知名度向上のための道具にしてはならない。社会に出ていく前の若者を、正しい方向に導く教育が不可欠だ。大学や指導者はその原点を忘れないでほしい。
上記で出てきた日本版ＮＣＡＡ、「大学スポーツ協会」（略称・ユニバス）について、以前の書き込みから抜き書き。俺には文科省とそのお仲間の利権漁りとしか思えんが。例えば東京６大学の中で(以下略)
(注：ＮＣＡＡと同様に、日本も大麻禁止を撤廃すべき、などと言っているわけではないので念のため。)
ユニバスは、日大アメフト部の危険タックル問題（２０１８年）やレスリングでのパワーハラスメントなどスポーツ界で不祥事が相次いだことを背景に、スポーツ庁の主導で１９年に発足した一般社団法人。
はぁ？ なんだ、その設定は？？？
（’日本版ＮＣＡＡに関わるこれまでの経緯’ をみれば時系列がメチャクチャ。）
本場の、本家本元のＮＣＡＡでは（今後すすめられそうな、大麻禁止の撤廃がいいか悪いかは別として）、今現在の規制、運用の基準がそのままであったとしても、学生スポーツの活動が大麻を事由として、その連帯責任の名において、あるいは大学のガバナンスを名目として、’廃部’ に至ることは無さそうではある。
当然と言えば当然。当たり前っちゃ当たり前の話だが。
