「20～39 歳の女性人口」（以下、若年女性人口）の将来動向に着目したもの
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上記に関して、卵子視点での妊娠（可能性）年齢と、子宮視点（注）での妊娠（可能性）年齢を分けて考えたときに、
「20～50.5 歳の女性人口」の将来動向
とすることができうるとすれば、かなりの程度、将来動向とやらは変わってきそうではあるのだが。(日本人女性の閉経平均年齢は50.5歳（個人差はかなり大きいが50歳～51歳）だそうな)
（注）俺は女性を女性と呼ばず呼ばせず、子宮のある人その他で乗っ取り簒奪しようとする新興カルトの集団狂気には断固反対ですんで。悪しからず。
令和６年・地方自治体「持続可能性」分析レポート
―新たな地域別将来推計人口から分かる自治体の実情と課題
１．本分析の考え方
2014 年の分析手法を拡充
2014 年の分析は、「日本の地域別将来推計人口」における「20～39 歳の女性人口」（以下、若年女性人口）の将来動向に着目したものであった。（略）
今回も、こうした前回の考え方を基本的には踏襲し、若年女性人口が 2020 年から 2050 年までの 30 年間で 50％以上減少する自治体を「消滅可能性自治体」としている。
https://www.hit-north.or.jp/cms/wp-content/uploads/2024/04/01_report-1.pdf
卵子売買の法規制と厳罰化、代理母出産の法規制と厳罰化は必須であろうとの立場ではあるんですが、、、
（個人的には、性自称/性自認への卵子提供、代理母出産は原則禁止すべき、とも思ってまして。百歩譲っても極めて厳格な扱いにすべきと。）
上記以前、1955年～1978年にかけては実に20年以上、第1子の平均出生年齢は25歳代であり続けたんだそうな。同様に20年程度の間、第2子はおおよそ平均28歳、第3子はおおよそ平均30歳の出生だったと。
閉経後には子宮が小さくなるという話もあるらしいが、少なくともそれまでの間であれば、(21世紀の現代女性の時間軸に沿う形で) 時を超えることは可能、なのかもしれない。
（だからこそ、皇族数に関しては増えすぎたその後で対処しようとしても、ほぼほぼ不可能であろうと言っている。今現在の増えすぎた女性皇族数を、今現在のどこぞのうるさ過ぎる雑音を排して/廃して、上限-下限の枠内、適正数に収束させることができるというなら話は別だが。
以下略
今年、みぞれの中の一般参賀（2月23日）にあきれ果てて書き込んだもの。
ＧＨＱによる、皇統、皇室への時限爆弾は半世紀スパン程度だったらしいが、仮に皇統簒奪、皇室廃絶を退けることができたとしても、皇位継承有資格者数 (もしくはそれ以外の頭数、あるいはどこぞの予算額) を増やす算段ばかりで、増えすぎた際の適正数/適正額へのソフトランディングその他を（設計段階において）事前に組み込んでおかねば、結果的に（数十年スパンを経て）ＧＨＱによる時限爆弾の二の舞になる、、、そのような危惧を持つ人はおらんのだろうか。
